東京製鐵は下期の稼働率(2008年度上期比)を当初の72%から63%と下方修正。
住宅など建築需要の低迷や自動車販売の先行き不安に加え、中国の鋼材市況が軟化しているため。
電炉大手の設備稼働計画が相次いで下方修正されています。
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